環境問題の改善に有効な手段として挙げられることが増えている「リジェネラティブ農業（環境再生型農業）」。
元々はアメリカやヨーロッパを中心に広まったこの言葉ですが、近年では少しずつ日本にも取り入れられてきています。
今回は、リジェネラティブ農業とは一体何か、実際の取り組み例を交えながら解説していきます。
リジェネラティブ農業（環境再生型農業）とは
リジェネラティブ農業（環境再生型農業）とは、農地の土壌をただ健康的に維持するだけでなく、土壌を修復、改善しながら自然環境の再生を促す農業のあり方です。
土壌は豊かであればあるほど多くの炭素を吸収するため、リジェネラティブ農業は地球温暖化を抑制するうえで有効な手段だと考えられています。
リジェネラティブ農業の取り組み例としては、以下のようなものが挙げられます。
・不耕起栽培
農地を耕さずに作物を栽培する方法のこと。
土を掘り起こさないことによって土壌劣化が抑えられる、土中の排水性と保水性が保たれる、土壌の生物多様化を促し病原体の増加を防ぐなどのメリットがある。
・被覆作物の活用
主作物の休閑期などにマメ科やイネ科の植物で土壌表面を覆うことで、浸食の防止、景観の向上、雑草の抑制などを促すこと。
土壌有機物が増加し、土壌の炭素吸収力が高くなるとされている。
・輪作
農業の手法の1つで、同じ土地で別の性質のいくつかの種類の作物を周期的に変えて栽培すること。
特定の害虫の増加を防ぐだけでなく、土中に含まれる養分や微生物のバランスを保ち、炭素を土壌に留める健康な根っこの成長を促すとされている。
・合成肥料の不使用
合成肥料は使わずに有機肥料を使用し、豊かな土壌を育む農業の手法。
この方法では、農業における炭素の排出を抑える効果も期待できる。
ここで紹介した方法は一例であり、現時点ではリジェネラティブ農業について決まった定義があるわけではありません。
そのため、どのような手法で実現するかは農業事業者によっても異なります。
既存の農業が環境に与えるリスク
農地造成のための森林伐採、化学肥料や農薬の過度な使用など、現代農業では生産性の向上を追い求めるあまり、環境に負担をかける農業手法が浸透しきっています。
その結果、いまや農業から排出される温室効果ガスの量は、地球環境にとって「脅威」とも言えるレベルにまで達しています。
世界的に見ると、温室効果ガスを大量に排出している先進国よりも、発展途上国の方が地球温暖化の影響をダイレクトに受けやすいというデータが出ています。
実際1人あたりのCO2排出量が日本の10分の1程度であるアフリカでは、何日間も続く干ばつなどの異常気象により食糧不足が深刻化しているのが現状です。
近年では日本でも台風や猛暑などの影響で農作物への被害が生じるなど、少しずつではありますが地球温暖化による異常気象が及ぼす影響が大きくなっています。
これらの深刻な問題に対し、専門家や農業従事者たちが「まずは”土”から変えていこう」と声を上げたことが、リジェネラティブ農業の考え方が生まれたきっかけの一つです。
リジェネラティブ農業を推進する大手メーカー
近年では、世界的に有名な企業が続々とリジェネラティブ農業に力を入れ始めています。
ここで、その中でも代表的な2つの企業の取り組みについて紹介します。
ネスレ
大手メーカー食品・飲料メーカーのネスレは、2020年12月に気候変動対策に向けたロードマップを発表しました。
その中には、ネスレが世界中の支店でリジェネラティブ農業の拡大を推進することも組み込まれており、約44億スイスフラン（日本円で約5,200億円）を投資する予定となっています。
今後、ネスレは2030年までに商品に使われる原料の50％（1,400万トン以上）をリジェネラティブ農業で調達することを目指しています。
また、今後10年間で原料を調達する地域に2,000万本の木を植えて森林を再生するプログラムも拡大する予定です。
パタゴニア
アウトドアウェアやギアの世界的ブランドであるパタゴニアは、リジェネラティブ農業の可能性にいち早く着目した企業のひとつです。
2017年、パタゴニアはリジェネラティブ農業認証策定団体「リジェネラティブ・オーガニック・アライアンス（ROA）やアメリカの他企業と協力し、「リジェネラティブ・オーガニック認証（ROC）」を制定しました。
この認証制度は、前述した不耕起栽培、被覆作物の活用、輪作などのリジェネラティブ農法をどの程度実践したかに応じて、「ブロンズ」「シルバー」「ゴールド」といったレベル別に認証ラベルを取得できるという仕組みになっています。
また、パタゴニアは1996年からオーガニックコットンを使用していますが、2020年からはリジェネラティブ・オーガニック認証のパイロットコットン栽培の更なる拡大に向けて、150以上のインドの農家と提携しています。
現在は、リジェネラティブ・オーガニック・パイロットコットンを使用したスウェット、Tシャツ、パンツなどの販売を開始しています。
このように、主にアパレル分野においてビジネスを展開しているパタゴニアですが、実は食品事業にも着手していることは意外と知られていません。
パタゴニアが2011年に立ち上げた食品専門の部門「パタゴニア・プロビジョンズ」では、気候変動の原因である温室効果ガスの排出量を軽減するためには現代の食品生産システムの変革が必要であるという考えのもと、生息数が豊富な天然魚だけを加工したスモークサーモンや、リジェネラティブ・オーガニック認証を取得した果物や野菜などが販売されています。
リジェネラティブ農業に対する日本の取り組み
海外では普及しつつあるリジェネラティブ農業ですが、日本ではまだまだメジャーではないのが現状です。
サステナブルでエシカルな消費が広がっている昨今において、消費者のオーガニックな食物に対するニーズは確実に高まってはいるものの、供給サイドが追い付いていないというのが日本の実情だと言えます。
それでも、リジェネラティブ農業の拡大に取り組む日本企業は少しずつ増えています。
北海道に拠点を置き、リジェネラティブ農業によってつくられた乳製品や卵などを使用した製菓製造に取り組んでいるユートピアアグリカルチャーもそのひとつです。
ユートピアアグリカルチャーは、北海道の広大な大地を活用した牛や鶏の放牧に取り組みながら、北海道大学と共同で「循環型酪農によるCO2の吸収・隔離」に関する研究を行っています。
牛のゲップや排せつ物から発生するメタンは環境に悪影響を及ぼすと言われていますが、実際には狭く劣悪な環境で飼育を行うことで牛の排せつ物を微生物が分解できなくなり、環境にもたらす影響が大きくなることが分かっています。
ユートピアアグリカルチャーは、「広大な土地で牛を放牧することは、むしろ土壌のCO2吸収率を上げ、また牛の糞尿が肥料となって土壌を回復させる」と考え、産学連携で持続可能な酪農を拡大する取り組みを進めています。
「人にも動物にも優しい酪農経営」を追究し続けて誕生した絶品チーズケーキの「チーズワンダー」は、現在入手が困難なほどの人気商品となっています。
まとめ
リジェネラティブ農業の取り入れ方は、国や企業によってさまざまであることが分かりました。
地球が抱える人類共通の課題を解決するための有効な手段として、リジェネラティブ農業は今後さらに広がっていくと考えられています。
消費者である私たちも、普段購入する食品や衣服にどういった原料が使われ、どういった工程で製造されるのかを知り、そのうえで何を選ぶか判断することが重要になってくるのではないでしょうか。
参考URL:農林水産省「環境保全型農業の推進」
参考URL:ネスレ日本「ネスレ、気候変動の取り組みを強化」
参考URL:パタゴニア「リジェネラティブ・オーガニック認証（RO認証）」
参考URL:パタゴニア・プロビジョンズ「プロビジョンズについて」
参考URL:ユートピアアグリカルチャー「ユートピアアグリカルチャーの目指すリジェネラティブな酪農の現在地点」
