エネルギー（再エネ・化石燃料etc.）

暖かな気候や大自然に恵まれ、新型コロナウイルスの感染拡大以前は日本からも多くの観光客が訪れていたハワイ。 そんなハワイでは、2015年に全米で初めて「2045年までに再生可能エネルギーの普及率を100％にする」という法律が制定されて以降、再エネ普及に向けた様々な取り組みが行われています。

先日、「先月の電気料金が8万円だなんて！」といった悲痛の声が某SNSに投稿され、 瞬く間にインターネット上で注目を集めました。 投稿者によると、その月の電気使用量が大きく増えたわけではないにもかかわらず、 いつもの5倍近くの電気料金が請求されたそうです。 この他にも、各SNSには同様の声が次々と投稿されました。

再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法、通称「再エネ特措法」の導入以降、小出力発電設備を中心に太陽光や風力といった再エネ発電システムの設置件数は年々増加しています。 一方、小出力設備を含む再エネ発電システム関連の事故が大きな社会的影響を及ぼしたケースも発生しており、近年では安全の確保が課題になっています。

箱根湯本温泉、草津温泉、銀山温泉…など全国各地に有名な温泉地がある日本は、世界的に見ても「温泉大国」と言って過言ではありません。 実際、日本は温泉の源となる地熱を世界で3番目に多く保有している国と言われています。

現在日本では「プロパンガス」「都市ガス」「オール電化」の3種類が家庭におけるエネルギー供給の主流となっていますが、「正直はっきりした違いが分からない…」と思っている方も多いのではないでしょうか。

再生可能エネルギー（以下、再エネ）の普及が推進される第一の理由は何と言っても 「環境負荷軽減のため」ですが、近年ではその特性を活かし、復興や地域活性化のための足掛かりの1つとして取り入れる地域も少なくありません。