エネルギー(再エネ・化石燃料etc.)

目指すは「再エネ100%」!ハワイの取り組みから学べること

暖かな気候や大自然に恵まれ、新型コロナウイルスの感染拡大以前は日本からも多くの観光客が訪れていたハワイ。 そんなハワイでは、2015年に全米で初めて「2045年までに再生可能エネルギーの普及率を100%にする」という法律が制定されて以降、再エネ普及に向けた様々な取り組みが行われています。
環境問題

「天然資源の宝庫」グリーンランドの経済事情や現在抱える環境問題

北極海と北大西洋の間に位置し、日本の約6倍の面積を有する世界最大の島、グリーンランド。 デンマークの領土でありながら独自の自治政府が置かれているこの島では、近年地球温暖化による氷河融解がいまだかつてないスピードで進む一方で、溶けた氷河の下から様々な天然資源が採掘されることから、「地球最後の天然資源のフロンティア(開拓地)」として注目を集めています。
環境問題

「昆虫食」が地球の危機を救う!?その知られざる実態を徹底調査!

環境保全や動物愛護を目的としてベジタリアンになる人が増えている、という点については以前のコラムでも触れていますが、近年では環境問題や食糧危機を救う1つの方法として、なんと昆虫食にも注目が集まっています。 そのきっかけとしては、2013年に国際連合食糧農業機関(FAO)が「昆虫食の普及および昆虫を家畜の飼料にすることを推し進め、世界の環境問題と食糧危機を解決へ近づけていく」という旨の報告書を公表したことが大きいでしょう。
環境問題

黄砂は一体どこから来るの?人体・環境・太陽光発電システムに与える影響とは

冬の終わりから初夏あたりにかけて毎年発生する黄砂ですが、外に干した洗濯物に付着したり目の中に入ってきたりと、あまり嬉しい春の風物詩とは言えませんよね。 そんな黄砂ですが、なぜ春に頻発するのか、そしてどこで一体どのように発生したかについて気になったことはありませんか?
太陽光発電

「ソーラーシェアリング」が気になる!仕組みやメリットなどをチェックしよう

ルームシェアやカーシェアリングなど、近年では何かにつけて「シェアすること」が浸透しつつありますが、太陽光発電の分野にも「ソーラーシェアリング」という運用方法があることを知っている人は意外と少ないのかもしれません。 ルームシェアであれば部屋を、カーシェアリングであれば車を共有することは容易に想像できますが、ソーラーシェアリングの場合は「一体何をどう共有するの?」と思っている人が多いのが現状です。
環境問題

インドの大気汚染が深刻化!その理由は「目覚ましい経済成長」?

IT業界をはじめ、映画業界や金融業界など、近年幅広い分野で成長を遂げているインド。 その成長スピードは今や中国やアメリカにも届きそうな勢いですが、一方で経済の発展に比例するかのように、インド国内における大気汚染も深刻化しています。 今回は、インドが革新的な経済成長を遂げた理由と深刻化する大気汚染の原因、そして現在インドで行われている環境政策までをチェックしていきましょう。
SDGs

IKEA、ニトリ…人気ストアが扱うサステナブルな日用品&食品

SDGsなどの影響で年々広く浸透しつつある「サステナブル」という言葉ですが、まだまだ「よく耳にはするけど、あまり身近に感じられない」と感じている人は少なくありません。 しかし、近年では生活の中で自然とSDGsの達成に貢献できるような、リーズナブルかつ手軽に入手できる「サステナブルな日用品&食品」が続々と登場しています。
エネルギー(再エネ・化石燃料etc.)

「電気代が8万円!?」新電力の電気代高騰の理由とは

先日、「先月の電気料金が8万円だなんて!」といった悲痛の声が某SNSに投稿され、 瞬く間にインターネット上で注目を集めました。 投稿者によると、その月の電気使用量が大きく増えたわけではないにもかかわらず、 いつもの5倍近くの電気料金が請求されたそうです。 この他にも、各SNSには同様の声が次々と投稿されました。
コロナ

コロナ以降、変わりつつある紙の需要と価格

2020年1月頃から3月頃にかけて新型コロナウイルスが流行し始めたばかりの頃は、スーパーやコンビニからトイレットペーパーが無くなるオイルショックのような光景が話題となりました。 しかしその一方で、コロナ以降に拡大したリモートワークの影響により、各企業では業務におけるペーパーレス化が進みました。
エネルギー(再エネ・化石燃料etc.)

小出力発電設備の事故報告が義務化!万が一に備えて報告すべき事故&報告方法を知っておこう

再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法、通称「再エネ特措法」の導入以降、小出力発電設備を中心に太陽光や風力といった再エネ発電システムの設置件数は年々増加しています。 一方、小出力設備を含む再エネ発電システム関連の事故が大きな社会的影響を及ぼしたケースも発生しており、近年では安全の確保が課題になっています。
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