蓄電池 【2022年度版】DER（蓄電池）補助金に関する最新情報が発表！気になるその内容は？（※6/15追記あり）
2008年度（平成20年度）より開始したものの、2013年度（平成25年度）には一時廃止となった国による蓄電池の補助金制度。しかし2021年度（令和3年度）には再び開始し、2022年度（令和4年）も引き続き公募されることが発表されました。 その名も、「DER補助金」です。
太陽光発電
蓄電池 
太陽光発電 簡単にわかる！太陽光発電の基礎知識
住宅の屋根やビルの屋上でも見かけるようになった太陽光発電ですが、皆さまはどのようなイメージをお持ちでしょうか。
中には、「興味はあるけれど、難しそう…」と敬遠される方もいらっしゃると思います。
当記事では、太陽光発電を知る第一歩になれるよう、基礎知識を解説いたします。
蓄電池 蓄電池の導入は早い方が良い？まだ待つべき？価格面&防災面から考えてみよう
太陽光発電システムをはじめとした再エネ発電システムの普及に伴い、近年では「蓄電池」の知名度が一段と高まっています。 その活用場所はいまや住宅に限らず、ビル、工場、車載用などさらに幅を広げています。
頻発する自然災害や人々の環境意識の向上を考えると、再エネ発電システムと蓄電池の併用は今後益々欠かせないものとなっていくと言っても過言ではありません。
太陽光発電 太陽光発電が電磁波を生むって本当？その影響は？
環境に配慮した再生可能エネルギーとして普及が進んだ太陽光発電システムですが、
実は微量の電磁波を発生させているということが分かっており、健康面への影響が懸念されています。
また太陽光発電に限らず、現代社会におけるスマートフォンやタブレットなどの普及に比例して、電磁波も至る所で発生していると言われています。
太陽光発電 ≪2022年上半期≫発掘隊コラムの太陽光発電に関する記事TOP10
前回の記事では、太陽光発電最安値発掘隊コラム全体の人気記事TOP10を紹介しました。
上位には、環境問題、SDGs、宇宙などをテーマに扱った記事がランクインしていましたが、当社は太陽光発電システムの販売及び施工をメインに取り扱っているため、太陽光発電をテーマに扱った記事も多数アップしています。
太陽光発電 太陽光発電システムを処分したい！撤去方法や費用を知っておこう
太陽光発電システムは一度設置すれば、最長で30年～40年は稼働し続けてくれると言われています。
しかし、そうは言ってもやはり機械なので、他の家電と同様にいずれ寿命を迎えた際には、システム全体を住宅から撤去する必要があります。
また、寿命まではまだ時間があり性能自体にも問題がなくとも、予期せぬ事情により撤去する必要が生じるケースもあります。
太陽光発電 太陽光発電システムは盗まれることがある！？実際の事例と対策をチェック！
太陽光発電システムに必要不可欠なソーラーパネルやケーブルは屋外に設置されるため、盗難被害に遭ってしまう可能性は残念ながらゼロではありません。
現状では住宅用システムが被害に遭うケースは少なく、野立てシステムが被害に遭うケースが圧倒的に多いようですが、だからと言って一概に「住宅用システムは盗まれる心配は無い」とは言い切れないのが現状です。
太陽光発電 エネ庁が2022年以降の調達価格等に関する意見を公表！気になる太陽光発電の動向は？
先日、経済産業省の資源エネルギー庁に置かれている調達価格等算定委員会が、「2022年（令和4年）以降の調達価格等に関する意見」を公表しました。今年度の委員会では、電力部門の脱炭素化に向けて、国民負担の抑制と地域社会との共生を図りながら再生可能エネルギーの主電力化を徹底させるための意見が取りまとめられました。
太陽光発電 東芝、「無充電EV」実現に貢献！太陽光発電＆蓄電池事業からの撤退後に進む道とは
シャープやパナソニックなどと並び、国内大手電機メーカーの一つとして名高い東芝。
その技術は太陽光発電および蓄電池などの分野にも活かされ、高性能かつ高効率な製品は販売以来高い支持を得ていましたが、2019年3月には住宅用蓄電池の、2021年3月には住宅用太陽光発電システムの製造・販売から惜しまれつつも撤退してしまいました。
太陽光発電 2023年開始予定の「インボイス制度」とは？太陽光発電事業者に与える影響も解説
2023年10月から適用される予定の「インボイス制度」ですが、「ニュースで度々耳にはするけど、実際のところどんな制度なのかよく分からない」という方も多いのではないでしょうか。
いざ制度が始まった時に困らないよう、今回はインボイス制度の内容や、インボイス制度が太陽光発電事業に与える影響などについて解説します。