補助金

蓄電池

【2022年度版】DER(蓄電池)補助金に関する最新情報が発表!気になるその内容は?(※6/15追記あり)

2008年度(平成20年度)より開始したものの、2013年度(平成25年度)には一時廃止となった国による蓄電池の補助金制度。しかし2021年度(令和3年度)には再び開始し、2022年度(令和4年)も引き続き公募されることが発表されました。 その名も、「DER補助金」です。
2022.07.16
蓄電池

蓄電池の導入は早い方が良い?まだ待つべき?価格面&防災面から考えてみよう

太陽光発電システムをはじめとした再エネ発電システムの普及に伴い、近年では「蓄電池」の知名度が一段と高まっています。 その活用場所はいまや住宅に限らず、ビル、工場、車載用などさらに幅を広げています。 頻発する自然災害や人々の環境意識の向上を考えると、再エネ発電システムと蓄電池の併用は今後益々欠かせないものとなっていくと言っても過言ではありません。
2022.07.16
タイトルとURLをコピーしました